標準原価計算


標準原価計算は、原価管理や原価低減のためには非常に有効な方法です。

この方法は、まず実際に原価が発生する前に、目標値である「標準原価」を計算しまます。
次に、実際に発生した「実際原価」を計算し標準原価と比較、分析することです。

比較、分析することで、ムダ、ロスを排除し生産性を向上することができます。
原価低減することができます。

標準原価計算では、達成できる合理的な目標、標準原価を定めることが重要です。

これが、結構難しいのですね。

■標準原価計算の一般的な流れ

標準原価計算の一般的な流れは次のようになっています。
  1. 原価標準(目標とする原価の標準)を設定します。
  2. 原価標準に基づいて標準原価を計算します。
  3. 実際原価を計算します。
  4. 標準原価と実際原価を比較して差異を求めます。
  5. 原価差異分析をおこないます。
  6. 改善案を作成します。

順に説明します。

  1. 原価標準(目標とする原価の標準)を設定します。

    原価標準とは、製品1単位当たりの原価の標準額です。
    実際原価と同じように、直接材料費、直接労務費、製造間接費から構成されています。

    直接材料費の作成は、製品別の目標仕入価格や目標使用量で計算します。
    歩留まりなども考慮する必要があります。

    直接労務費は、目標賃率と製品別または製品グループ別の作業工数(1個当たりの製造にかかる作業時間)を使って計算します。

    作業工数は、IE(インダストリアルエンジニアリング)などの方法で作成します。

    製造間接費は、実際原価を参考にして決めます。
    それを製品別に配賦します。

    ここが、一番重要ですね。

  2. 原価標準に基づいて標準原価を計算します。

    実際の生産量に原価標準をかけて、「標準原価」を計算します。
    このとき、標準原価も、直接材料費、直接労務費、製造間接費にわけて計算します。

  3. 実際原価を計算します。

    実際原価を計算します
    実際原価計算のやり方については、前のページで説明していますので、そちらをご覧ください。

  4. 標準原価と実際原価を比較して差異を求めます。

    標準原価と実際原価を比較します。
    直接材料費、直接労務費、製造間接費に分けて比較します。
    差異が出れば原差異です。

  5. 原価差異分析をおこないます。

    材料費だと、価格差異や数量差異を分析します。
    労務費は、実際の作業時間と標準時間で設定した時間を比較します。
    生産性の分析です。

  6. 改善案を作成します。

    改善案を作成します。


実際問題として原価差異分析と改善案の作成ってかなり難しいです。

原価差異の分析は、標準原価の作成の時の条件や製造、技術など多くの知識が必要になりますので難しい作業です。

私の知っている企業では、年初に各部門で年初に改善計画を作っていました。
年間計画です。

例えば、
購買部は、材料費の低減計画、製造部は生産性の向上(工数の低減)、技術部門は、歩留まりの向上計画、生産技術の改善計画などです。

この計画を参考にして、標準原価の作成部門は、標準原価の計画を3ヶ月に1度作成、見直しをしていました。

そして実際原価と比較します。

この方法だと、改善案は既に作成されていますので、対策の進捗状況のみのチェックになります。

改善計画を作って標準原価を決めるのですね。


標準原価の目的は、原価低減して会社が儲かるのことが目的ですので、対策を打つことが重要です。



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