労務費の計算方法


労務費を計算する場合、直接労務費と間接労務費を計算する必要があります。

工場では、実際に製品を作る直接作業をする人と生産管理や生産技術、品質管理などのサポートする人がいます。

直接作業をする人の給料と残業が直接労務費になります。
作業をする人の賞与、退職金、法廷福利は間接労務費になります。
サポートする人の給料も間接労務費になります。

■1.直接労務費の製品別の計算

直接労務費を製品別に計算する場合、1人の作業者が1つの製品を加工している場合は、その人の人件費を、その製品に賦課(割り付ければ)よいですが、通常ではそんなことはありません。

多くの作業員が、いろいろな製品を加工しています。

その為、労務費を製品別に計算する場合、まず賃率を計算します。

賃率とは、1時間当たりのコスト(費用)です。

直接作業者の賃金 ÷ 直接作業時間 = 直接労務費の賃率

で計算します。

その後、

直接作業時間 x 賃率 = 直接労務費

で直接労務費を計算します。

生産形態によっても計算のやり方が違うようです。


■2.間接労務費

間接労務費は、製品別には分けられませんので作業時間や設備で配賦します。


■3.労務費の計算の例

多品種を生産している場合、直接労務費の費用はわかりますが、製品別に直接労務費を分けるのは簡単ではありません。

製品別の時間の把握も大変です。

ある会社がやっているやり方の1例を説明します。

その会社は、多品種少量生産でロット生産を行っています。

多品種少量生産の場合、1人の作業者の人が多くの製品を加工します。

まず、製品の制約条件(やり方)が似ているグループごとに時間を記入します。

例えば

賃率は 100円/時間とします。

製品グループ 1ヶ月の製造時間 製品名 生産数量
A 100時間 A1,A2,A3 300個
B 200時間 B1,B2,B3 500個

Aグループの製品の1個当たりの原価は、

100円(賃率) X 100時間 ÷ 300個 = 33円/個  

Aグループの製品は、300個作るのに、100時間かかります。
1個作るのに、0.33時間かかります。

これは、工数と呼ばれます。

この工数を製品別、加工工程別に持っておくことにより、直接労務費と賃率で製品別の直接労務費を計算することができます。

これは、標準原価計算にも使用することができます。

標準原価計算のときは、賃率や工数は、標準原価に合った目標値にする必要があります。



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